年収と生活費から積立額を考える
1. 毎月の収入
2026年分・給与所得のみ・扶養なしの概算です。賞与込みの年間手取りを12等分します。
所得税は2026年の給与所得控除・基礎控除と累進税率、復興特別所得税を使用。給与所得は速算式による概算で、給与所得控除表の端数差、扶養・配偶者・学生等の控除、税額控除は未対応。社会保険料は仮定値です。学生・自営業・扶養ありの方は手取りの直接入力を使ってください。
国税庁:2026年改正 / 所得税率 / 新宿区:住民税
社会保険料・住民税の前提
15%は簡易計算用の仮定で、法定の一律料率ではありません。年齢・保険者・給与や賞与の配分で変わります。分かる場合は年額を指定してください。
空欄なら住民税は前年も同じ年収・保険料だった前提で概算(2026年度、基礎控除43万円、所得割10%等)。新卒など前年の収入が違う場合は年額を指定するか、手取りを直接入力してください。
2. 毎月の生活費
年単位の支出・現金の積立も入れる
年単位の支出は12で割って毎月の予算に含めます。現金の積立は投資額と分けて確保します。
3. 無理のない積立額を決める
収入と生活費を入力してください。
残りは貯金として反映します(確保した現金積立も含む・利息0%)。
年収・資産の位置づけを知る
年収を比較する
年収帯別の割合 青い棒:入力した年収
比較対象:1年を通じて働いた民間給与所得者・全年齢・男女計。学生全体や同年代だけの順位ではありません。2024年調査。
上位割合は、金額区分の分布から求めた範囲です。同じ区分の中での正確な順位は分かりません。生活水準や人の価値を評価する指標ではありません。個票の標準偏差を確認できないため、偏差値は表示しません。
金融資産を比較する
金融資産額別の割合 青い棒:入力した金融資産
将来に備える預貯金・株式・投資信託・保険など。不動産・手元の現金・事業用資金・日常の出し入れ用の預金は含みません。実家暮らしの個人と単身世帯の比較は参考扱いです。
上位割合は、金額区分の分布から求めた範囲です。同じ区分の中での正確な順位は分かりません。生活水準や人の価値を評価する指標ではありません。個票の標準偏差を確認できないため、偏差値は表示しません。
将来資産を計算
年利は何%? 目安を見る
年利は「1年間でどのくらい増えると仮定するか」です。100万円の5%は5万円。ただし、実際の投資では減る年もあります。
過去の平均リターンの一例
世界の株式に広く投資する指数「MSCI ACWI」の年率リターンです。
2026年8月31日時点。米ドル建て・配当再投資・税引前。円での結果は為替でも変わり、商品ごとの費用も別です。年率は「同じ割合で複利運用したとみなした平均」で、毎年この割合で増える意味ではありません。2022年は−17.96%でした。
このサイトは入力年利を12で割って月次複利計算するため、実績表の複利年率とは定義が異なります。過去の実績は将来の利益を保証しません。
試算する数字を選ぶ
下の数字は平均値や予測ではなく、結果の違いを見るための仮定です。3%・5%・7%など複数で比べられます。
年利を12分割した月利を使い、毎月末に積立する前提です。税金・手数料・インフレは考慮していません。
資産推移
利回り比較
| 経過期間 | 資産合計 | 運用資産 | 貯金 | 元本・入金合計 | 運用益 |
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上から順に適用します。各期間の年利は12分割した月利で計算し、毎月末に積立する前提です。
シナリオ資産推移
| 期間終了時 | 設定 | 資産合計 | 運用資産 | 貯金 | 元本・入金合計 |
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